アムンディ・次世代医療テクノロジー® ・ファンド(愛称:みらいメディカル®)
高齢化の進展
先進国を中心に高齢化が進み、2040年には先進国の4人に1人が65歳以上になることが予測されており、1人当たりの医療費も年々増加傾向にあります。
期間:1950年~2050年、5年ごと。2025年以降は予測値。
*先進国は国際連合の定義によります。
*日本の65歳以上の医療費については、年齢階級別国民医療費(総数)の構成割合に基づきます。
出所:国際連合「World Population Prospects 2024」、厚生労働省「令和4(2022)年度国民医療費の概況」のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
広がる医療の幅
社会構造の変化とテクノロジーの飛躍的な進化により、医療がこれまでの「画一的治療」から「トータルケアとテーラーメイド」へ広がる中で、医療・健康関連市場の拡大が見込まれています。
AI(人工知能)などのデジタル化の進展やビッグデータの活用により、次々に画期的な医療技術や医療機器・サービスが創出され、その市場規模は今後も拡大していくことが期待されています。みらいメディカルⓇは、医療テクノロジー関連企業の株式に実質的に投資を行います。
~テクノロジーの進化をもとに発展する今後の医療革新に注目~
次世代医療機器
手術支援ロボットによる手術は、従来の開腹手術と比較して体に負担が少なく、合併症のリスク軽減、早期社会復帰など術後の生活の質の向上が期待されるなど、様々なメリットがあります。
ゲノム
次世代シーケンサー(遺伝子配列解析装置)の登場により、遺伝子解析にかかるコストは2001年から約20年で約18万分の1に低下、期間は2003年に3~4か月かかったものが2015年には5〜6日まで劇的に短縮しました。これにより遺伝子解析情報に基づく検査や治療が可能になりました。
免疫療法
がんの新たな治療法として「免疫療法」が近年注目されています。免疫療法とは、免疫本来の力を回復させる治療法で、臨床での研究で効果が明らかにされている免疫療法としては、がん細胞が免疫にブレーキをかける仕組みに働きかける免疫チェックポイント阻害剤などがあります。
再生医療
再生医療とは、病気や怪我などによって失われてしまった機能を回復させることを目的とした治療法です。iPS細胞は再生医療や、病気の原因を解明し、新しい薬の開発などに活用できると考えられています。
遠隔診断・治療
現在、医療現場ではテレビ電話などを用いて診療を行う遠隔診療やカルテの自動入力や画像診断などにAIを積極的に利用する「AI病院」の実現に向けて医療のデジタル化が急速に進んでいます。これに伴うメリットは幅広く、世界のデジタルヘルス市場は収益の増加が予想されています。
※上記医療テクノロジーについては参考情報の提供を目的としており、関連する医療等を推奨するものではなく、またファンドが当該テクノロジーに関連する企業の株式を組入れることを保証するものではありません。また上記テクノロジーやメリットは一例であり、すべてを網羅するものではありません。写真はイメージです。
*1株当たりの利益
期間:2010年4月末~2025年7月末、月次。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
米ドルベースの月末より1日前のデータ(トータルリターン)を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて換算。合成指数は月次リバランス。
間:2013年~2026年、年次。2024年までは各年末時点、2025年、2026年は2025年7月末時点における予想値を基に、各指数の時価総額加重平均により算出。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
使用した指数は、いずれもファンドのベンチマークではありません。
使用した指数およびその権利についてはページ末尾の「当資料で使用した指数について」をご覧ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、ファンドの運用実績ではありません。またファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
テルモ(日本)
世界160以上の国と地域で事業展開する医療機器メーカー
1921年に北里柴三郎をはじめとする医師らが発起人となって設立した医療機器メーカー。カテーテル治療、心臓外科手術、腹膜透析、輸血や細胞治療などに関する幅広い医療製品・サービスを提供。
ストライカー(アメリカ)
世界有数の医療テクノロジー企業
1941年、整形外科医をしていたホーマー・ストライカーにより設立。手術関連機器・システムに加え、人工股関節や人工ひざ関節、骨接合材料、脊柱疾患の外科的治療用インプラント、脳血管内治療機器など幅広い領域で事業を展開。
ボストン・サイエンティフィック(アメリカ)
世界最大級の医療機器メーカー
1979年に米国で創業、患者の負担を軽減する低侵襲性の外科的治療機器などを幅広い領域に展開。心血管や末梢血管疾患領域のほか、不整脈・心不全治療領域、消化器・呼吸器・泌尿器・神経疾患領域などをカバー。
出所:各社ホームページ等の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
※上記テクノロジーや恩恵は一例であり、すべてを網羅するものではありません。写真はイメージです。
※上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。
上記は、当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来を保証するものではありません。
(CPRアセットマネジメント)
2025年9月末現在
9月のグローバル株式市場は続伸し、最高値を更新しました。米国では雇用の悪化を受けて利下げ期待が強まり、長期金利が低下しました。実際にFRB(米連邦準備理事会)は今年初めて利下げに踏み切り、さらに年内に追加利下げを行うことを示唆しました。雇用の悪化は消費に逆風ですが、AI(人工知能)分野では巨額の投資や受注残の拡大など、好材料が相次いだことで、大型のAI関連銘柄の株価に追い風となりました。セクター別にみると、コミュニケーション・サービス、情報技術、一般消費財・サービスなどが株価の上昇をけん引し、素材も金価格の上昇が追い風となった一方、わかりやすい好材料を欠いた生活必需品やヘルスケアは軟調に推移しました。地域別では、新興国が堅調でしたが、その中でもAIがらみの材料のある中国、韓国、台湾などの上昇が目立ちました。欧州は政治的な混乱や消費の弱さを受けて方向感を欠く動きでした。(以上、現地通貨ベース)
日米長期金利差の縮小にもかかわらず、為替市場では緩やかな円安傾向となりました。自民党総裁選の結果を見越 した財政悪化への懸念などから円売りが優勢となりました。
医療テクノロジー関連銘柄は、上昇が先行していた銘柄の利益確定の動きに加えて、米国の政策変更の可能性や個別の悪材料などから幅広く調整となりました。米国政府は医療機器・設備の輸入を対象とした「通商拡大法232条」に基づく調査を開始しました。米国の安全保障への脅威を理由に、早ければ2026年にも関税やその他の輸入制限措置が講じられる可能性があります。米国で使用される医療機器の約70%はすでに米国内で生産されているとみられますが、調査の範囲は広範で、企業の準備期間も短く、海外からの輸入に依存している一部のハイエンド機器や特殊機器以外も影響を受ける可能性が浮上しました。また、これまではナイロビ議定書によって免税であった障がい者向け製品も最終的には関税の対象となる可能性があり、投資家に混乱を招きました。
ポートフォリオの糖尿病関連では、経営陣の交代やソフトウェアの改修を余儀なくされたデクスコムが大きく続落、外科手術関連では業績見通しの下方修正が続くインスパイア・メディカル・システムズや米国売上比率が30%近いデン マーク企業のコロプラストが続落、心血管では9月末の投資家説明会を控え、利益確定の動きからボストン・サイエンティフィックが下落したことが重荷となりました。なお、ボストン・サイエンティフィックが発表した2028年までの売上げ成長見通しは年率10%超と、従来の見通しを上回る良好なものとなりました。非侵襲的治療機器はまちまちな動きで、米国の医療保険制度下での眼科手術に対する還付削減案の影響が懸念されて先進的な治療を提供するグラウコスが大きく下落し、消費者の裁量的支出に依存する審美歯科関連のアライン・テクノロジーやストラウマン・ホールディングも下落が目立ちました。一方、エシロールルックスオティカはスマートグラスの新製品発表などが好感されて続伸し、HOYAも半導体関連株の上昇につれ高しました。全体として下落が小さかったのは診断機器で、組入比率の高いアボットラボラトリーズが安定的に推移したことがプラスに寄与しました。
ポートフォリオでは、直近の業績発表が失望的であったインスパイア・メディカル・システムズ、アンプリフォン、シスメックスを全売却し、年初から好パフォーマンスのメダクタ・グループについても利益確定で全売却しました。また、グラウコスへの投資も大幅に縮小しました。一方、創傷管理その他消耗品を手掛けるソルベンタムに新規投資、インテュイティブサージカルやストライカーを買い増ししました。全体としては各セグメントの配分に大きな変化はありませんでした。
米国の232条調査の発表は医療テクノロジーセクターの一部の銘柄に逆風となりましたが、最悪のシナリオにつながる可能性は小さいと当ファンドでは考えています。前例となるのは薬品セクターにおける動きで、医薬品大手ファイザーは9月末に米国内で販売する薬品価格の値下げと米国への追加投資を条件に232条に基づく関税を免除されることで米国政府と合意しました。医療テクノロジー分野においても、今後同様の合意に達することを目標に交渉が進展すると期待しています。コロナ禍の経験によって改めて認識されたのは、パンデミックとの闘いにおいて医療機器の安定的な供給がいかに重要であるかということです。したがって、状況が落ち着けば医療テクノロジー分野は回復し、改善していくとみています。ただし、今後の決算発表において消費減速の影響の大きいセグメントについては短期的に注意が必要と考えます。一方で、治療により重点をおいた医療テクノロジー全般の成長見通しは、ボストン・サイエンティフィックの例からうかがえるように引き続き良好と考えます。
出所:国際連合
持続可能な開発目標(SDGs)とは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、アムンディも積極的に取り組むべきものと考えています。
次世代医療テクノロジー®、みらいメディカル®、M E D I T E C H ®およびメディテック®はアムンディ・ジャパンの登録商標です。
<当資料で使用した指数について>
当資料では、特に記載の無い限り以下の指数を使用しております。
医療テクノロジー関連株式(合成指数):MSCIワールド・ヘルスケア機器サービス・インデックス、MSCI World Biotechnology GICS Level 3 Index、MSCI World Life Sciences Tools & Services Indexを時価総額で加重平均して算出。
ヘルスケア株式:MSCIワールド・ヘルスケア・インデックス、医薬品株式:MSCI World Pharmaceuticals GICS Level 3 Index、世界株式:MSCIワールド・インデックス
MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、その他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社(「当社」)が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。 ・ 当ページは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。 ・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。 ・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。 ・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。 ・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。 ・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。 ・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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