世界も日本も。アムンディ・インデックスシリーズ
世界も、日本も。新たに、日本・高配当株が加わり、お客さまの多様な投資スタイルにお応えします。
欧州を代表する資産運用会社であるアムンディは、世界トップ10にランクインしており、世界で1億を超える、個人投資家、機関投資家および事業法人のお客さまに、伝統的資産や実物資産のアクティブおよびパッシブ運用による幅広い種類の資産運用ソリューションを提供しています。
アムンディ・インデックスシリーズの商品ラインナップ
＊日本・高配当株の配当利回りは2025年2月末現在、オールカントリー・高配当株の配当利回りは2024年3月末現在。いずれも連動を目指す指数の配当利回りであり、ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
『アムンディ・インデックスシリーズ』は、お客さまの多様な投資スタイルにお応えするために、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（以下、オールカントリー）をベースにした高配当株と大型成長株を、また、持続的な成長が期待されるインドに特化したインド株に加え、新たに、日本・高配当株をご用意しました。いずれもNISA成長投資枠※でのご購入が可能です。
※ NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ファンドですが、販売会社により取り扱いが異なる場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。
販売会社
※【日本・高配当株】 2025年4月16日（水）より当初申込の受付が開始されます。詳しくは販売会社にご確認ください。なお、松井証券、三菱UFJ eスマート証券、三菱UFJ銀行でのお取扱いはありません。
※【インド株】 三菱UFJ銀行のお取扱いはありません。
＼日本の「高配当」銘柄へ厳選投資なら『日本・高配当株』／
配当利回りの高い日本株へ投資したい
累進的な配当を続ける（減配せず、増配か配当維持を続ける）国内上場銘柄の中から、予想配当利回りの高い銘柄を厳選した日経累進高配当株指数（しっかりインカム）に連動するファンドです。
累進的な配当を続ける高配当銘柄を厳選して投資、年2回の分配も
● 日本初！日経が新たに公表を開始した「日経累進高配当株指数（しっかりインカム）」に連動、厳選した30銘柄で構成
（アムンディ・インデックスシリーズ）日本・高配当株は、日経累進高配当株指数（トータルリターン）に連動する投資成果を目標として運用を行います。
※1 2025年2月末時点。TOKYO PRO Marketを除く。
※2 上場廃止等の理由により構成銘柄が30銘柄を下回る場合があります。
※3 日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社が開発した株価指数です。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。また、銘柄選定方法のすべてを網羅するものではありません。
● 日本株やオールカントリー・高配当株と比較して高い配当利回り水準
出所：日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
2025年2月末現在。米国株：S&P500、オールカントリー：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、日本株：日経平均株価、オールカントリー高配当株：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス、日本高配当株：日経累進高配当株指数。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
年2回決算
原則として毎年５、11月の各20日、休業日の場合は翌営業日に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配。
上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
第1回決算日は、2025年11月20日となります。分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
日経平均を上回るパフォーマンス
期間：2010年6月30日～2025年2月28日、日次。
出所：日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本高配当株は日経累進高配当株指数、いずれもトータルリターン。2010年6月末を10,000として指数化。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
投資シミュレーション
期間：2010年6月末～2025年2月末、月次。
出所：日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本高配当株は日経累進高配当株指数（トータルリターン）。配当金は前月末の評価額と当月末の配当利回りから簡便的に算出。（税金は考慮しておりません。）評価額は前述の配当を控除のうえ算出。実際のファンドの分配方針とは異なりますのでご注意ください。2025年2月末現在の投資金額の評価額ならびに投資期間中の配当金合計は、1万円未満を切り捨てて表示。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
日経累進高配当株指数の構成銘柄（純資産総額比）
出所：日本経済新聞社のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。配当利回りは日経予想ベース。 2025年2月末現在。
※上場廃止等の理由により構成銘柄が30銘柄を下回る場合があります。有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。比率は、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の組入を示唆・保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
販売会社
2025年4月16日（水）より当初申込の受付が開始されます。詳しくは販売会社にご確認ください。
日本・高配当株コンセプト動画
＼分配重視の投資なら『オールカントリー・高配当株』／
配当利回りの高い銘柄へ投資したい
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス（税引き後配当込み、円換算ベース※）の値動きに連動したファンドです。
※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。
高配当株へ投資、「成長期待」と「年4回の分配金」の両立を
● オールカントリーや日本株と比較して高い配当利回り
2024年3月末現在。予想配当利回りベース。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本株はTOPIX（東証株価指数）、オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、高配当株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドのパフォーマンスではありません。
年4回決算
原則として毎年2、5、8、11月の各20日、休業日の場合は翌営業日に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
第1回決算日は、2024年11月20日となります。分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
投資シミュレーション
期間：2019年3月末～2024年3月末、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。高配当株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス（税引後配当込み、円換算ベース）。配当は前月末の評価額と当月末の配当利回りから簡便的に算出。（税金は考慮しておりません。）評価額は前述の配当を控除のうえ算出。実際のファンドの分配方針とは異なりますのでご注意ください。2024年3月末現在の投資金額の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
当ファンドの組入上位10銘柄（純資産総額比）
2025年1月末現在。
上記数値は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
販売会社
オールカントリー・高配当株コンセプト動画
＼成長重視の投資なら『オールカントリー・大型成長株』／
成長が期待される大型株へ投資したい
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス（税引き後配当込み、円換算ベース※）の値動きに連動したファンドです。
※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。
良好なパフォーマンスの大型成長株へ投資、シンプルに成長を追求
● 大型成長株は、オールカントリーを上回って推移
期間：2014年3月末～2024年3月末、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。大型成長株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス、 オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（いずれも税引後配当込み、円換算ベース）。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
投資シミュレーション
期間：2019年3月末～2024年3月末（積立投資は2019年3月末～2024年2月末）、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。大型成長株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス（税引後配当込み、円換算ベース）。2024年3月現在の積立投資の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
当ファンドの組入10銘柄（純資産総額比）
2025年1月末現在。
上記数値は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
販売会社
オールカントリー・大型成長株コンセプト動画
＼インドへ投資するなら低コストの『インド株』／
低コストで新たなマーケットに投資したい
主として、インドの株式等への投資を通じて、Nifty50指数（配当込み、円換算ベース）の値動きに連動したファンドです。
経済大国へ進化するインド株に、業界最低水準のコストで投資
● 業界最低水準のコスト※1
● 過去10年ではオールカントリーを上回るパフォーマンス
出所：各社ホームページの情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
※1：2024年4月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）のうちインド株を主要投資対象とする8ファンド比。
※2：2024年4月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）のうちインド株を主要投資対象とする8ファンドの平均値。
パフォーマンス推移
約14億人の人口を原動力にした成長が注目されるインド。その株式は近年大きく成長しており、過去10年ではオールカントリーを上回っています。
期間：2014年3月末～2024年3月末、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。インド株はNifty50指数（配当込み、円換算ベース）、オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（税引後配当込み、円換算ベース）。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
投資シミュレーション
期間：2019年3月末～2024年3月末（積立投資は2019年3月末～2024年2月末）、月次。
出所：アムンディ・ジャパン株式会社。インド株はNifty50指数（配当込み、円換算ベース）。2024年3月現在の積立投資の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
当ファンドの組入上位10銘柄（純資産総額比）
2025年1月末現在。
上記数値は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
販売会社
インド株コンセプト動画
販売会社
※【日本・高配当株】 2025年4月16日（水）より当初申込の受付が開始されます。詳しくは販売会社にご確認ください。なお、松井証券、三菱UFJ eスマート証券、三菱UFJ銀行でのお取扱いはありません。
※【インド株】 三菱UFJ銀行のお取扱いはありません。
新着情報
アムンディについて
アムンディについて
（アムンディ・インデックスシリーズ）日本・高配当株について
投資リスク
ファンドは、主として国内株式など値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者に帰属します。なお、投資信託は預貯⾦とは異なります。基準価額の主な変動要因としては、価格変動リスク、信⽤リスク、流動性リスク、株価指数先物取引等に伴うリスク、対象インデックスの集中投資にかかるリスク等が挙げられます。なお、基準価額の変動要因（投資リスク）はこれらに限定されるものではありません。また、その他の留意点として、ファンドの繰上償還、基準価額と対象インデックスの動きの乖離に関する留意事項、分配⾦に関する留意事項、流動性リスクに関する留意事項等があります。詳しくは、2025年4月16日発行の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料：ありません。
信託財産留保額：ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運⽤管理費⽤ （信託報酬）: 信託報酬の総額は、投資信託財産の純資産総額に対し年率0.198％（税抜0.18％）以内を乗じて得た⾦額とし、ファンドの計算期間を通じて毎⽇、費⽤計上されます。毎計算期末または信託終了のときに、投資信託財産中から⽀弁します。
その他の費⽤・⼿数料 ：その他の費⽤・⼿数料として下記の費⽤等が投資者の負担となり、ファンドから⽀払われます。
・有価証券売買時の売買委託⼿数料および組⼊資産の保管費⽤などの諸費⽤
・信託事務の処理等に要する諸費⽤（監査費⽤、⽬論⾒書・運⽤報告書等の印刷費⽤、有価証券届出書関連費⽤等を含みます。）
・投資信託財産に関する租税 等
※その他の費⽤・⼿数料の合計額は、運⽤状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表⽰することはできません。
当資料で使用した指数の権利について
- 日経平均株価および日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社（以下「日経」という）によって独⾃に開発された⼿法によって算出される著作物であり、日経は、日経累進高配当株指数⾃体及び日経累進高配当株指数等を算定する⼿法に対して、著作権その他⼀切の知的財産権を有しています。「日本経済新聞社」、「日経」および「日経累進高配当株指数」を⽰す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日経に帰属しています。日経は、日経累進高配当株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延⼜は中断に関して、責任を負いません。日経は、日経累進高配当株指数の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
- MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、 同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有します。
- S&Pの各インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。
- 当資料中に引用した各インデックス（指数）の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
- 当資料中に引用した各インデックス（指数）の詳細は、アムンディ・インデックスシリーズのファンドで使用している指数とその権利についてをご覧ください。
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社（「当社」）が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。 ・ 当ページは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。 ・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。 ・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。 ・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券（外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。 ・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。 ・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。 ・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。