アムンディ・インデックスシリーズ
アムンディ・インデックスシリーズ、誕生。オールカントリーから一歩踏み込んだインデックスファンドをご提供します。
オールカントリーから一歩踏み込んだラインナップ
『アムンディ・インデックスシリーズ』では、お客さまの多様な投資スタイルにお応えするために、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（以下、オールカントリー）をベースにした高配当株と大型成長株を、また、持続的な成長が期待されるインドに特化したインド株をご用意しました。いずれもNISA成長投資枠※1でのご購入が可能です。
※1：NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ファンドですが、販売会社により取り扱いが異なる場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。
※2：2024年4月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）のうちインド株を投資対象とする8ファンド比。
出所：各社ホームページの情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
※3：各ファンドの対象インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行います。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
※4：米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。
販売会社
※2024年6月26日（水）より当初申込の受付が開始されます。詳しくは販売会社にご確認ください。
１. 分配重視の投資なら『オールカントリー・高配当株』
配当利回りの高い銘柄へ投資したい
高配当株へ投資、「成長期待」と「年4回の分配金」の両立を
- 年4回決算（原則として毎年2、5、8、11月の各20日、休業日の場合は翌営業日に決算）を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
第1回決算日は、2024年11月20日となります。分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
- 高配当株は、オールカントリーや日本株と比較して高い配当利回り水準を有しています。
2024年3月末現在。予想配当利回りベース。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本株はTOPIX（東証株価指数）、オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、高配当株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドのパフォーマンスではありません。
期間：2019年3月末～2024年3月末、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。高配当株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス（税引後配当込み、円換算ベース）。配当は前月末の評価額と当月末の配当利回りから簡便的に算出。実際のファンドの分配方針とは異なりますのでご注意ください。2024年3月末現在の投資金額の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
２.成長重視の投資なら『オールカントリー・大型成長株』
成長が期待される大型株へ投資したい
良好なパフォーマンスの大型成長株へ投資、シンプルに成長を追求
- 大型成長株は、オールカントリーを上回って推移しています。
期間：2014年3月末～2024年3月末、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。大型成長株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス、 オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（いずれも税引後配当込み、円換算ベース）。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
期間：2019年3月末～2024年3月末（積立投資は2019年3月末～2024年2月末）、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。大型成長株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス（税引後配当込み、円換算ベース）。2024年3月現在の積立投資の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
３. インドへ投資するなら低コストの『インド株』
低コストで新たなマーケットに投資したい
経済大国へ進化するインド株に、業界最低水準のコストで投資
- 当ファンドは、2024年4月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）のうちインド株を投資対象とするファンドで業界最低水準のコスト※1となっています。
出所：各社ホームページの情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
※1：2024年4月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）のうちインド株を投資対象とする8ファンド比。
※2：2024年4月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）のうちインド株を投資対象とする8ファンドの平均値。
- 約14億人の人口を原動力にした成長が注目されるインド。その株式は近年大きく成長しており、過去10年ではオールカントリーを上回っています。
期間：2014年3月末～2024年3月末、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。インド株はNifty50指数（配当込み、円換算ベース）、オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（税引後配当込み、円換算ベース）。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
期間：2019年3月末～2024年3月末（積立投資は2019年3月末～2024年2月末）、月次。
出所：アムンディ・ジャパン株式会社。インド株はNifty50指数（配当込み、円換算ベース）。2024年3月現在の積立投資の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
販売会社
※2024年6月26日（水）より当初申込の受付が開始されます。詳しくは販売会社にご確認ください。
当資料で使用した指数の権利について
- MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有します。
- 当資料中に引用した各インデックス（指数）の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
- 当資料中に引用した各インデックス（指数）の詳細は、アムンディ・インデックスシリーズのファンドで使用している指数とその権利についてをご覧ください。
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社（「当社」）が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。
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・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。
・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券（外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。
・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。
・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。