アムンディ・欧州ハイ・イールド債券ファンド
1.相対的に高水準な利回り
【各債券の利回り水準】
(2024年4月末現在)
ハイイールド債は投資適格債と比較して信用リスク※が高い分、上乗せ金利があり、利回りは一般的に高くなります。欧州ハイイールド債は、欧州の国債や投資適格債と比べて高い利回りとなっています。
※発行体の財務内容の悪化等により、債券の元金や利金等の支払が滞ったり、支払われなくなるリスクをいいます。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
各指数についてはページ末尾の「当資料で使用した指数について」をご参照ください。欧州国債はユーロ国債(10年)の利回りを使用。
2.着実に積み上がるインカムゲイン
【欧州ハイイールド債のトータルリターンとインカムゲインの推移】
(期間:2011年1月末~2024年4月末、月次)
出所:アムンディ・ジャパン株式会社が作成。指数についてはページ末尾の「当資料で使用した指数について」をご参照ください。
上記グラフは、欧州ハイイールド債のトータルリターンとプライスリターンの変化率の差をインカムゲインとし、それぞれを月次で累積し簡便的に算出したものであり、ファンドの運用成果とは異なります。
3.相対的に信用力の高い欧州ハイイールド債
欧州ハイイールド債のデフォルト率は2022年ロシアのウクライナ侵攻後に大きく上昇する局面もありましたが、米国ハイイールドと比較して低い長期平均デフォルト率(2015年12月末~2024年3月末)と高い平均格付(2024年4月末現在)を有しています。
【欧州と米国のハイイールド債のデフォルト率の推移】
(期間:2015年12月末~2024年3月末、月次)
出所:ムーディーズのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
ムーディーズは、ウクライナ侵攻を受けて、2022年にロシアの発行体の格付をすべて取り下げましたが、2023年4月、欧州のデフォルト率にロシアの発行体を再追加し、過去に遡及して変更しました。
【欧州と米国のハイイールド債の平均格付け】
(2024年4月末現在)
出所:S&Pの情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。D格は省略。平均格付はインデックスベース。S&Pの表記を使用。
*上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、各ファンドの運用実績ではありません。
*欧州のハイイールド債、為替取引、為替変動の収益源に相応してリスクが内在していること、また、ユーロより金利が低い通貨で為替取引を行う場合は、コスト(金利差相当分の費用)が生じることに注意してください。
ハイイールド債とは、格付機関(S&P、ムーディーズなど)によってBB格以下の格付が付与されている債券をいいます。ハイイールド債は投資適格債と比較して信用リスク※が高い分、上乗せ金利があり、利回りは一般的に高くなります。
※発行体の財務内容の悪化等により、債券の元金や利金等の支払が滞ったり、支払われなくなるリスクをいいます。
【債券の格付けと利回り・信用リスクの関係】
(2024年4月末現在)
出所:S&P、ムーディーズのホームページの情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。S&PのD格は省略。
アムンディ・欧州ハイ・イールド債券ファンドでは、8つの通貨コースをご用意しています。通貨によってリスクやリターンは様々です。市場動向やお客様のリスク選好に合わせ、通貨を選択してみましょう。
為替取引によるプレミアム/コストについて
ユーロより金利が高い通貨で為替取引を行う場合は、プレミアム(金利差相当分の収益)が期待できます。
ユーロより金利が低い通貨で為替取引を行う場合は、コスト(金利差相当分の費用)が生じます。
欧州ハイイールド債の利回り+為替取引によるプレミアム/コスト
(2024年4月末現在)
為替変動リスクについて
◆実質的なユーロ建資産に対して取引対象通貨での為替取引を行うと、主に円に対するユーロの為替変動リスクから、円に対する各取引対象通貨の為替変動リスクへと変わります。◆為替取引を行う際に、外国籍投資信託が保有する実質的なユーロ建資産額と為替取引額を一致させることができないため、ユーロと取引対象通貨の金利差を十分に享受することができない可能性があります。◆円コースでは対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、主に円に対するユーロの為替変動の影響を受ける可能性があります。◆ユーロコースについては、対円での為替ヘッジを行いません。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。当ファンドも、販売会社によっては、いつでも他の通貨コースに乗り換えることができる「スイッチング」が利用可能です。市場環境の変動に応じて、各ファンド間のスイッチングもご活用ください。
「毎月決算型」と「年2回決算型」どちらを選ぶ?
アムンディ・欧州ハイ・イールド・債券ファンドでは、「毎月分配型」に加え、「年2回決算型」コースもご用意しています。どちらのコースを選べばよいか悩まれているお客様は、ずばり“分配金の使い道を”確認してみましょう!
*下記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。
中長期で資産形成をめざすなら「年2回決算型」
「年2回決算型」は分配を行わない分、ファンドの運用益が複利で運用されるため、基準価額の上昇局面では資産を増やす効果が高まり、運用効率がよくなります。また、決算毎に支払われる普通分配金へは一律20.315%※の税金が課せられているため、課税の回数が増える毎月決算型は、再投資したとしても年2回決算型より運用面で不利になる傾向にあります。中長期的な運用による資産形成をめざすなら「年2回決算型」コースを選択してみてはいかがでしょうか。
※復興特別所得税含む。2019年3月31日現在。
毎月の資金ニーズがあるなら「毎月分配型」
「毎月受け取とる分配金は、本当に毎月必要でしょうか?」まずは、ご自身の資金ニーズを確認してみましょう。例えば、年金だけでは足りないので毎月の分配金が必要という方は、使いながら運用する「毎月分配型」が合っているかもしれません。一方、毎月受け取る分配金のほとんどを使用することなく貯蓄や再投資に回していく場合、普通分配金は課税されることからも、「年2回決算型」を検討してはいかがでしょうか。
ファンドの内容、リスク、手数料等の詳細は、下記コースのリンク先から交付目論見書でご確認ください。
スイッチングの取り扱い:◯
※スイッチングは、店舗によって取扱いが異なりますので、お取引店にお問い合わせください。
* 販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。スイッチングの際には、購入時および換金時と同様に、費用・税金がかかる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。
通貨選択型投資信託の収益イメージ
通貨選択型の投資信託は、株式や債券などの投資対象資産への投資に加えて、為替取引の対象通貨を選択できるように設計された投資信託です。なお、各ファンドの実質的な投資対象資産は欧州のハイイールド債です。
*各ファンドは、実際の運用においてはファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。
*ユーロコースでは原則として対円での為替ヘッジを行いません。円コースでは、対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。
各ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。
これらの収益源に相応してリスクが内在していることに注意が必要です。
※1 ユーロコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※2 円コースでは、原則として対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるもので はなく、主に円に対するユーロの為替変動の影響を受ける可能性があります。
*一部の取引対象通貨については、NDF取引を用いて為替取引を行います。NDF取引による価格は需給や当該通貨に対する期待等により、金利差から想定される為替取引の価格と大きく乖離し、当該金利差から想定される期待収益性と運用成果が大きく異なる場合があります。
*市況動向等によっては、上記の通りにならない場合があります。
<当ページで使用した短期金利について>
ユーロ:3ヵ月EURIBOR(ユーロ・インターバンク・オファード・レート)、米ドル:SOFR(担保付翌日物調達金利)、豪ドル:3ヵ月BBSW(豪州銀行間取引金利)、ブラジルレアル:国債3ヵ月、資源国通貨:ブラジルレアル(国債3ヵ月)、豪ドル(3ヵ月BBSW(豪州銀行間取引金利))、南アフリカランド(ヨハネスブルグ・インターバンク・アグリード・レート3ヵ月)の各短期金利を均等配分、メキシコペソ:TIIE(メキシコ銀行間金利)91日物、トルコリラ:3ヵ月短期金利(オーバーナイト・リファレンス・レート+93bps)、円:全銀協日本円TIBOR3ヵ月
<当ページで使用した指数について>
欧州ハイイールド債:ICE BofA European Currency High Yield Constrained Index(ユーロベース)、米国ハイイールド債:ICE BofA US High Yield Constrained Index(米ドルベース)、欧州投資適格債:ブルームバーグ・ユーロ社債インデックス(ユーロベース)
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社(「当社」)が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。 ・ 当ページは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。 ・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。 ・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。 ・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。 ・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。 ・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。 ・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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