アムンディ環境・気候変動対策ファンド（愛称：グリーン・ワールド®）
SDGs達成に向かう世界における、最大の市場機会をうむ環境関連市場に着目し、世界が今期待する、新しい技術等にも注目し、環境関連の幅広い分野に投資します。
サマリー
当ファンドはESG投信※です。
※ESG投信とは、ESGを投資対象選定の主要な要素としているファンドです。
グリーン・ワールドファンドのご紹介（Amundi）
ファンドの魅力
環境関連市場に着目し、潮流に沿った成長分野にフォーカスして投資します。
魅力1 成長期に入った環境関連市場
2015年、気候変動抑制のために世界が団結したパリ協定。世界、国、社会の意識の変化、そして環境テクノロジーの絶え間ない進化。環境ビジネスは、今、注目の成長ビジネスに変貌を遂げています。
劇的に変化する社会の潮流
上記は、例⽰をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。ファンドの将来の投資成果等を保証するものではありません。
環境ビジネスは株式市場の評価も上昇基調
- 環境ビジネスを手掛ける関連企業に対する株式市場の評価も高まっています。
- 環境関連企業の株価動向を示す指数をみると、金融危機が発生した2008年以降、長く低迷が続きましたが、パリ協定の採択などがあった2015年頃から上昇基調に転じています。
※世界最大級の年金基金、年金積立金管理運用独立行政法人
出所：アムンディ・ジャパン株式会社。使用した指数とその権利についてはページ末尾をご覧ください。
各インデックスはファンドのベンチマークではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
出所：アムンディ・ジャパン株式会社。使用した指数とその権利についてはページ末尾をご覧ください。
各インデックスはファンドのベンチマークではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
魅力 2 社会潮流を捉える運用
社会の潮流を捉えた運用の重要性
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成長性が期待できる環境ビジネスですが、株式市場におけるパフォーマンスはセクターによって大きなばらつきがあることがわかります。
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常に技術革新や需要見通しといった社会の潮流に目を配り、株式市場において勝ち組を選定し、適切に配分（アロケーション）を決定する運用が重要となります。
出所：アムンディ・ジャパン株式会社
使用した指数とその権利についてはページ末尾をご覧ください。各インデックスはファンドのベンチマークではありません。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
ファンド・オブ・ファンズによる機動的な運用
テーマやセクターの異なる6本※の投資対象ファンドが環境関連市場を幅広くカバー、絶えず変化する市場環境に対応したポートフォリオの構築が可能に。
※下記は2024年3月末現在における投資対象ファンドであり、将来の組入を保証するものではありません。
幅広い環境ソリューションをカバー
幅広い環境ソリューションから成長分野を選別、独自性の高いESG投資
幅広い環境ソリューションから成長分野を選別、独自性の高いESG投資
- 再生可能エネルギーや資源リサイクルなど、幅広いソリューションテクノロジーをカバーしています。
- 特に欧州で政策支援の追い風が吹くグリーン政策関連や代替エネルギーなどの成長分野に着目します。
気候変動対応で高評価の企業を集結
気候変動の国際機関の評価を活用、気候変動に対応する企業に投資
気候変動の国際機関の評価を活用、気候変動に対応する企業に投資
- 気候変動に積極的に対応する企業に投資を行い、気候変動抑制の後押しと中期的な資産成⻑を⽬指します。
- 企業の気候変動対策評価を専門とする国際機関CDPの「気候変動スコア」やアムンディのESG分析を活用し、投資対象企業の選定を行います。
食料問題のソリューションを提供
世界の農業、水、食料品、飲料、食品小売り、レストラン等の株式に投資
世界の農業、水、食料品、飲料、食品小売り、レストラン等の株式に投資
- 世界の人口増加や所得水準の上昇により、水や食料の需要は中長期的な拡大が見込まれます。
- 健康志向の広がりやインターネット取引による消費、循環型経済がもたらすリサイクル需要など、人々のライフスタイルの変化によって、食の世界にもビジネスの広がりが期待されます。
長期の運用実績を誇る水資源ファンド
水関連企業への長い投資経験を活かし中小型株や新興国にも投資
水関連企業への長い投資経験を活かし中小型株や新興国にも投資
- 水資源の効率活用は世界共通の課題です。特に水関連インフラは2030年までに世界中で約13.7兆米ドル※の投資が見込まれる成長分野です。
- 20年以上にわたる運用実績で積み上げた知見を活用し、世界から水資源関連で高い技術を有する優れた企業を選定します。
※ 出所：KBIグローバル・インベスター・リミテッド
エネルギー分野のイノベーターに着目
世界的に需要が急増する再生可能エネルギー/エネルギー効率化を支える革新的な技術を持つ企業を選定
世界的に需要が急増する再生可能エネルギー/エネルギー効率化を支える革新的な技術を持つ企業を選定
- 脱炭素の取組を受け、再生可能エネルギーの活用やエネルギーの効率的な利用に対する需要が急拡大しています。
- こうした次世代エネルギー市場の拡大を革新的な技術で支えるソリューション提供企業に厳選投資します。
優れた環境インフラに厳選投資
グリーン・トランスフォーメーションの追い風を受け成長が期待される世界の環境インフラ関連企業を厳選
グリーン・トランスフォーメーションの追い風を受け成長が期待される世界の環境インフラ関連企業を厳選
- 世界的な環境対策への取組加速を背景に、電力や水など資源の効率的な活用を支えるインフラの重要性が高まっています。
- 世界中の環境関連インフラの需要拡大を享受する、競争力の高いインフラ関連企業に厳選投資を行います。
グリーン・ワールド®は、SDGsの達成に貢献することが期待されます
持続可能な開発目標/SDGsについて
2015年9月の国連サミットで採択された国際目標。持続可能な世界を実現するための17のゴールから構成され、地球上の誰一人として取り残さないことを誓っています。
グリーン・ワールドⓇはアムンディ・ジャパンの登録商標です。
＜当資料で使用した指数とその権利について＞
- 【環境関連企業指数の推移】
環境関連企業指数：S&P GLOBAL ECO INDEX（プライスリターン、米ドルベース） - 【環境関連・インフラ指数の年間騰落率ランキング推移】
環境関連市場：S&P GLOBAL ECO INDEX、再生可能エネルギー：S&P Global Clean Energy Index、水：S&P Global Water Index、インフラ：S&P Global Infrastructure Index、農業：S&P Global Agribusines Equity Index、環境設備：S&P Global 1200 Environmental & Facilities Services（いずれもトータルリターン、米ドルベース） - S&Pの各インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。
- MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、その他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。
- 当資料中に引用した各インデックス（指数）の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
＜ESG投資に関するご留意事項＞
- 組入投資信託証券において現在適用されているESGの評価基準および運用プロセスが変更される場合や、使用している指標が変更される場合があります。
- 組入投資信託証券におけるESG評価は、各投資顧問会社の基準に基づくものであり、組入投資信託証券毎に異なる場合があります。また、組入投資信託証券の選定や継続的な情報開示にあたっては、信頼できると考える外部機関および各企業が公表する情報等も活用しますが、実質的に投資する企業に関する情報は開示情報が不十分であったり、不完全である可能性もあります。
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社（「当社」）が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。
・ 当ページは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。
・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券（外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。
・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。
・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。