KV_会社情報

欧州を代表する資産運用会社、アムンディ

アムンディは、信頼されるパートナーを目指し、日々、お客さまと社会のために行動しています。

320兆円

運用資産額※1

1億

を超える顧客数

TOP 10

世界※2

アムンディは、欧州を代表する資産運用会社であり、世界トップ10※2にランクインしています。世界で1億を超える、個人投資家、機関投資家および事業法人のお客さまに、伝統的資産や実物資産のアクティブおよびパッシブ運用による幅広い種類の資産運用ソリューションを提供し、金融バリューチェーン全体をカバーするITツールでサービスの強化を図っています。クレディ・アグリコル・グループ傘下で、ユーロネクスト・パリ市場に上場するアムンディは、現在、約320兆円※1の資産を運用しています。
世界6つの運用拠点※3、財務・非財務のリサーチ能力および責任投資への長年の取り組みにより、アムンディは資産運用業界の中心的存在です。 アムンディは、35ヵ国を超える国と地域で約5,500人※1の従業員の専門知識と助言をお客さまに提供しています。

包括的な運用戦略

あらゆる資産クラスを網羅したパッシブおよびアクティブの両運用戦略にわたる投資ユニバースに関する豊富な知識を有します:

  • 超過リターン重視のポートフォリオ(債券、株式、マルチアセット)
  • スマート・ベータおよびファクター・ベースのアプローチ
  • リアルアセット(不動産、プライベート・エクイティ、プライベート・デット、インフラストラクチャー)
  • アドバイザリー・サービス他

また、アムンディのたぐいまれな専門的リサーチと世界6つの主要な運用拠点でのプレゼンスに基づくインサイトを活用し、お客さまがより多くの情報に基づいた投資判断を行えるよう、独自のサービスを提供しています。

包括的な運用戦略

A comprehensive range of investment strategies

お客さま中心のサービスモデル

A client-centric service model

お客さま中心のサービスモデル

1億人を超える個人投資家、機関投資家、法人投資家のグローバルな顧客基盤は、アムンディが世界中の多様な投資家の信頼を得ていることの証です。

アムンディは、豊富な経験およびヨーロッパ、アジア太平洋地域、北米におけるウェルス・マネージャー、IFAなどの販売プラットフォーム、販売会社ネットワークとの緊密なパートナーシップを活かし、個人のお客さまのニーズやリスク・プロファイルに最適なカスタマイズ商品、革新的なサービス、付加価値の高い資産運用のアドバイスを提供しています。

また、総合的な専門知識とリサーチ重視の投資行動指針を生かし、質の高いサービスと総合的かつ客観的な資産運用ソリューションを世界中の機関投資家や事業法人のお客さまに提供しています。

アムンディのバリュー

アムンディ・ブランドは、設立来の柱、経営戦略、ブランド・プラットフォームに基づき、独自のアイデンティティを確立するテリトリーとストーリーを展開しています。

4つの柱

アムンディのアンビション

  • パートナーネットワーク販売会社、グループ外販売会社、機関投資家など、すべてのお客さまに、資産運用バリューチェーン全体をカバーする資産運用ソリューション、サービス、アドバイス、テクノロジーを提供します。
  • 資産運用におけるヨーロッパのリーダーとしての地位を強化し、アジアの主要な資産運用会社になります。
  • 2050年までのカーボンニュートラルを目標に、公正な移行に向けた責任投資の世界的リーダーとしての立場を確立します。

コーポレート動画

AmundiJapanコーポレート

関連情報

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会社情報
アムンディ・グループに関する情報をご紹介いたします。
業務内容・方針等
会社概要
アムンディ・ジャパンの会社概要についてご案内いたします。
ESG
ESG Ambition 2025
アムンディは今、「ESG Ambition 2025」を通じて環境における公正なトランジッションを支援します。
  • ※1 2023年12月末現在。運用資産額は約2兆370億ユーロ、1ユーロ=157.12円で換算。
  • ※2 出所:インベストメント・ペンション・ヨーロッパによる資産運用会社トップ500社(2023年6月版、2022年12月末の運用資産額)に基づく
  • ※3 主要な運用拠点:ボストン、ダブリン、ロンドン、ミラノ、パリ、東京(アルファベット順)

・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社(「当社」)が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。
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・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。
・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。
・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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